2009年8月1日土曜日
薪(まき）ストーブ、削減効果ハイブリッド５台分 東北大試算
薪(まき）ストーブ、削減効果ハイブリッド５台分 東北大試算
ｂｙ 川北新報社 ２００９．７．３０
【出展引用リンク】：
http://www.kahoku.co.jp/news/2009/07/20090730t13019.htm
【引用始め】 ：以下の通り。
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化石燃料を使わないため、ＣＯ２削減効果が大きい薪ストーブ
薪（まき）ストーブ１台でハイブリッド車５台分の二酸化炭素（ＣＯ２）削減効果がある―。東北大大学院環境科学研究科の新妻弘明教授の研究室が、こんなユニークな試算を出した。カーボンニュートラルを前提に、木質バイオマスの積極的な利用の有効性を、数字で示した格好だ。
研究室は、薪ストーブ愛好者約１００人のグループで、宮城県川崎町の里山で薪をつくる「川崎―仙台薪ストーブの会」と連携。薪の生産量や消費量、伐採地の森林再生状況を調べ、ＣＯ２削減効果を計算した。
熱効率が高い欧米製の薪ストーブは、１台当たり年間約６立方メートルの薪を消費する。薪の発熱量と同等のエネルギーを生み出すのに必要な灯油の量を１２００リットルと算出。その量の灯油の燃焼で排出されるＣＯ２が削減できたと考えると、薪ストーブによるＣＯ２削減量は年間約３トンとの結果が出た。
ハイブリッド車については、ガソリン車（燃費１リットル１５キロ、年１万キロ走行）に比べ、ガソリンの消費量を４割節約できると想定。ハイブリッド車の年間ＣＯ２削減量は約０．６トンと計算され、薪ストーブの方が約５倍の効果があった。
薪ストーブ１台のＣＯ２削減量を太陽光パネルに換算すると、６０平方メートル分に相当するという。
研究室は「薪ストーブの会」全体の活動に伴うＣＯ２削減効果についても検証した。初年度の２００７年１１月～０８年５月の実績から、森林再生によるＣＯ２吸収量は７トン、暖房用灯油の不使用によるＣＯ２削減量は３９トンで、会の活動で利用する自動車からのＣＯ２排出量２トンを差し引き、ＣＯ２削減量を年間４４トンと算出した。
薪の生産が効率化された０８～０９年シーズンのＣＯ２削減量はさらに増えると予想されるという。
研究室の池上真紀助教は「薪ストーブのＣＯ２削減効果は意外に大きく、環境に良いことが定量的に裏付けられた。東北地方の木質バイオマス資源は人口に対して余裕があり、薪ストーブの会のような活動は他の地域でも可能だ」と話している。
［カーボンニュートラル］ 薪などの植物由来の燃料を燃やすとＣＯ２が排出されるが、植物が成長する過程で同じ量のＣＯ２が吸収されれば理論上は中立となり、地球温暖化に影響を与えないという考え方。薪は、広葉樹林を定期的、計画的に伐採すれば、切り株から新芽が伸びる「萌芽（ほうが）更新」や実生で持続的に生産できる。
2009年07月30日木曜日
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【以上引用終わり】
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【私のコメント】以下の通り。
温暖化防止のために、CO2を吸収する光合成を有効利用し、樹木類の植物を浮体式大型海洋構造物上で、大量に増殖・増産し、洋上構造物上での薪火力発電の提案を１年前に、中部電力の技術者に、推薦し、提案したことがある。
太陽光で、樹木を育てれば、これを燃焼させれば、熱エネルギーが得られる。 この熱エネルギーを、電気エネルギーに変換すればよいのである。
樹木は、いつまでも保存が可能であり、いつでも、電気エネルギーに変換が可能なのである。
この樹木を燃やすと、一酸化炭素等のガスが発生するが、樹木が育つ時に、CO2を吸収するので、CO2による温暖化を促進することにはならないとされるているのである。
海洋上の太陽光を有効利用し、自然循環体系を形成できるのである。
薪の燃焼後の灰塵も有機肥料等として、再利用できるのである。
数十年前まで、石炭火力発電が、主力の発電方法であった時代もあるのである。
今後この薪火力発電を利用して、洋上海洋構造物での実証研究が世界の洋上で、なされる時代がくることが、予想されるのである。
石油類の資源の減少で、【薪火力発電】が必要となる時代が来ることが予見されるのである。
私が、高騰する灯油、ガソリンの消費を極力減らす目的で、１年前に経験した、広葉樹類の炭つくりにおいては、その燃焼に伴って、発生する煤煙に含まれる窒素酸化物、一酸化炭素、煤塵等を含む排気ガスを科学的に処理をしないと、大気の汚染を促進するので、その検討が必要である。
１年前の冬季には、灯油やガソリンの高騰が世界規模であったときである。あまりにも、石油にたよる、近代文明である。
そこに、近代文明のもつ、危うさが、浮かびあがるのである。
一方、海洋上の構造物で、植物を育てて、薪火力発電や、洋上での農業については、年ごとに、数億人ずつ増える世界の人口増大に対する食料の増産対策として、有力であることを、私は、提案してきているのである。
これは、海洋の水面利用の開発の一例であるが、このような海洋開発を進めれば、新しい産業を育てていけば、大きな雇用も生まれてくるのである。
そのような努力を経てこそ、そこに、社会の安寧が生まれるのである。
現代の自民・公明党の与党政権による政治・行政政策が、時代おくれになっているのである。 現在のように。社会が政治・行政官僚等の既得権益で、守られていれば、上記のような先端的な、技術開発は、抑制されてしまうのである。
現在の自民・公明党政権は、明らかに、既得権益集団の政治や官僚や財界、資本家によって、強固に、守られた既得権益擁護集団勢力の支配下におかれている政治政権なのである。この自民・公明党与党による政治・行政の政権路線の運営に係る主権は、主権者である国民から、剥奪されているのである。
国民を欺いた偽善的な悪性の勢力なのである。
この悪しき現在の与党自民・公明党の政治体系を変えねばならない理由がここにあるのである。
【以上の通り。】
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