2009年12月21日月曜日

太陽光レーザーとマグネシウムは、石油を置き換えるか?『マグネシウム文明論』PHP新書より発売 2009年12月16日



太陽光レーザーとマグネシウムは、石油を置き換えるか?】


  『マグネシウム文明論』PHP新書より発売】


  :by wiredvision.jp


2009年12月16日

【出展引用リンク】:

http://wiredvision.jp/blog/yamaji/200912/200912161200.html

【引用始め】:以下の通り
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クロム-ネオジムYAGレーザー媒質は、太陽光をレーザーに変える(撮影:関野 温)

WIRED VISIONの連載「エコ技術研究者に訊く」で最も反響の大きかった回が、東京工業大学 矢部孝教授の研究を紹介した「世界は、石油文明からマグネシウム文明へ」でした。

矢部教授が提唱するのは、「マグネシウム循環社会」というビジョンです。この研究は、海水からマグネシウム化合物を取りだし、太陽光励起レーザーで金属マグネシウムに製錬。金属マグネシウムを、自動車用の金属燃料電池や発電所の燃料として利用するという壮大なものです。生成される酸化マグネシウムは太陽光励起レーザーで再度金属マグネシウムに戻されます。
はてなブックマークなどでも、さまざまな意見が寄せられたので、これに答える形で「『世界は、石油文明からマグネシウム文明へ』矢部教授の回答」を掲載しました。
読者からの反響が大きかったこともあり、このたび『マグネシウム文明論』(矢部孝・山路達也、PHP新書)としてまとめさせていただきました(目次はこちら)。本書では、マグネシウム循環社会へのロードマップや温室効果ガス削減の試算も掲載しています。
矢部教授の研究は海外でも注目を集めており、TIME誌は矢部教授をHeroes of the Environment 2009の1人として選出しました。
さて、私がこの研究に興味を持った理由の1つは、『弾言』(Amazon / iPhone版)での小飼弾氏の発言にあります。
では、安価で使い放題の「十分なエネルギー」があったとしたら、いったい何が起こるのでしょうか? 現在ではコストの関係で不可能な製錬技術を使えることになります。そのへんに転がっている石ころが資源に化けてしまうのです。
その話を聞いた時には「核融合の実現までそれは無理だろうなあ」と思っていたのですが、自分の取材候補メモを見直していてハッとさせられました。矢部教授の太陽光励起レーザー、これはまさに「安価で使い放題の『十分なエネルギー』」を実現するものなんじゃなかろうか?
実際に矢部教授に話を聞いて驚いたのは、レーザーとは別に、太陽熱を利用した低コストの淡水化装置を開発していて、すでにそれが実用化されているという事実です。海水から無尽蔵のマグネシウムを取り出し、それを太陽エネルギーで製錬する。これは今までの経済に関する考え方を根底から覆す可能性があるかもしれません。

従来の経済学では、資源(モノ)は有限であることを前提にしていました。これに対し、最近ではIT技術の進展に伴い、無料経済という考え方が広まりつつあります(「無料経済」については、WIRED編集長Chris Anderson氏による『フリー〜〈無料〉からお金を生みだす新戦略』に詳しい)。情報や知恵(コト)は、モノとは異なり、使っても減ることがありません。しかし、いくらモノを知恵で有効利用できるようになっても、資源が有限であることに代わりはないわけです。

現在よりもはるかに高いレベルのエネルギーや、資源を自由に使えるようになったらどうなるのか? SF作家の小川一水氏は、『不全世界の創造手(アーキテクト)』で「潤沢経済」の世界を描きましたが、太陽エネルギーの高度利用にはこうした可能性があるかもしれないと、夢想しています。なお、こういうことに関しては、私が勝手に夢想というか妄想しているだけです、念のため。
太陽光励起レーザーを用いたマグネシウム製錬、それにマグネシウム燃料電池はまだ研究中の技術ですし、研究が成功したとしてもサイクルがうまく回るにはビジネスや政治上の課題を解決する必要があるでしょう。それでも、太陽光発電や風力発電、原子力以外にも新エネルギーがあると知ることは、さまざまな分野で新しい可能性を開くことにつながるのではないかと期待しています。
SFファンの夢想、妄想もかき立ててくれる『マグネシウム文明論』(目次はこちら)。ご一読いただければ、幸いです。
また、本書の発売に合わせて、「マグネシウム循環社会」についての関連情報を紹介するサイト「The Magnesium Civilization」も公開しています。『マグネシウム文明論』へのご質問などもこちらのサイトで受け付けています。

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【引用終わり】:以上の通り

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【米政府、グリーンテック関連の製造業育成に50億ドルの税控除案を検討】



【米政府、グリーンテック関連の製造業育成に50億ドルの税控除案を検討】 

: by wiredvision.jp

2009年12月17日

【出展引用リンク】 : 


【引用始め】:以下の通り
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ソーラーパネル、風力発電用タービン、電気自動車(EV)やその他の再生可能エネルギー関連製品をつくる工場の新設・拡張に対し、あわせて約50億ドルの資金を税控除(tax credit)の形で提供するという施策について、米政権が議会や一般からの支持集めに動き出した。
このアイデアは、ジョー・バイデン(Joe Biden)米副大統領が旗振り役となって、米国時間12月16日に発表したもの。一週間ほど前にはオバマ大統領が雇用創出についての新たな計画の概要を明らかにしていたが、今回の動きはそれを受けたものとなる。バイデン副大統領は、ワシントンDCで開かれた企業経営やの集まりで、この新たな税控除の提案について話をした。なお、全米の失業率は約10%に達している。
今回の案は、景気対策の一環として今年実施された施策とよく似ている。この施策では製造業の各社にあわせて23億ドルの税控除枠を認めていた。
バイデンによると、製造業に対する税控除は高い支持を集めていることがわかっているという(ただし実際の予算枠割当はまだ行われていない)。この割当申請については、現在IRS(内国歳入庁)とエネルギー省(DOE)で第一弾の審査が行われてるところで、来年1月15日までに結果を発表する予定。割当を認められた各社は、工場の新設・拡張案を4年後までに完了しなくてはならない。
これに関して、一部のソーラーパネル業界関係者からは、対象となる製造業の性格を考慮すると、23億ドルという額が少なすぎるとの懸念の声がすでにあがっている。
ソーラーエネルギー産業同盟(Solar Energy Industries Association)では先ごろ、対象をソーラー関連製造業に限定した税控除枠の拡大を求めるキャンペーンを開始。また複数の議員が先月、こうしたソーラー関連製造業に対する税控除を認める法案を乗員に提出している。
[著者:Ucilia Wang(Greentech Media)/抄訳:坂和敏/原文公開:12月16日(米国時間)]
訳者コメント:
10月後半に発表されたスマートグリッド関連の40億ドル超の助成金、さらには自動車メーカー各社(フォード、日産、テスラ、フィスカー)に対してのEV/PHV開発・製造を条件とした巨額の低利融資提供につづいて、米政府がグリーンテック関連の産業育成を目的とした新たな手を打ってくるようです。

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【引用終わり】:以上の通り

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